施設長挨拶

施設長 澤田  剛  


  平成26年4月より自然科学教育研究支援センター機器分析施設の施設長に専任教員として就任しました。これまで前任の服部先生ほか、関係諸氏のご努力により本機器分析施設の運営が滞りなく行われてきましたが、今年度より引き継いで、より一層発展するよう努力していく所存です。

  近年、科学技術の発展にともなって、高性能な測定機器類が必要となっていますが、各大学に配分される運営交付金は年々減少しており、主たる予算は科研費などの競争的資金となっています。その結果、継続して装置を使用するうえで必要なメンテナンス費や消耗品などの維持費の補填が問題となっています。例えば科研費の場合、研究期間内は間接経費を維持費に利用できますが、研究期間が終了して時間を経るにつれ、不十分な保守管理により性能が発揮できなくなる測定機器も少なくないと思われます。こういった事態への基本的な対応策として、測定機器を共同利用して利用料金を多方面から徴収するとともに、多数の装置類を一括してマネジメントすることで、維持・管理の効率化が期待されています。キーワードは、“共同利用化の推進”、“再利用(リユース)の促進”、“設備マネジメントの強化”、“専任スタッフの充実”、“技術サポートの強化”などとなります。

  これまでに鹿児島大学、自然科学教育研究支援センターの機器分析施設では、“共同利用化の推進”を目的として、平成22年度末、産学連携推進機構(現・産学官連携推進センター)のベンチャービジネスラボラトリー(VBL)から機器分析施設に、透過型電子顕微鏡(TEM)、核磁気共鳴装置(NMR)、原子間力顕微鏡(AFM)などの大型機器が移管され、さらに平成26年度には、鹿児島イノベーションセンターから、GC-MASS, LC-MASS, 味認識装置、分子間相互作用解析装置が移管されています。これらの装置は、“再利用(リユース)の促進”を目指して、装置のメンテナンス、バージョンアップなどの対応を行い、同時に機器の配置の変更、科研費による支払いへの対応、予約利用システムの改良など “設備マネジメント、技術サポートの強化”を実施しています。一方、“専任スタッフの充実”に関しては、全国レベレから見てはるかに少ないスタッフ数で40種以上の機器のサポートを行うために、効率の良い管理システムの構築と専任スタッフの技術レベルの向上を行っていますが、根本的なスタッフ数の充実が必要であり今後の課題となっています。

  平成24年4月に自然科学教育研究支援センターの一施設として機器分析施設が設立して、諸関係部局からの多大なサポートと協力のおかげで現在に至っておりますが、部局の枠を超えた全学的な共同利用施設として、今後、利用者により多くの情報を提供し、活発に利用していただけるように一層の改善を続けていくつもりです。 本施設が“機器分析に関する情報ハブ”の役割を果たせるようにしたいと思いますので、なにかありましたら、ご遠慮なくお問い合わせください。


平成27年2月

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